政府が新型コロナウイルス感染の急速な拡大を踏まえ、緊急事態宣言を発令することを受け、球界は対応を迫られることとなった。日本野球機構（ＮＰＢ）の井原事務局長は６日、１２球団の対応について「４月は個別練習、および必要に応じて全体練習を行う。３日の１２球団代表者会議で確認したところ」と原則を改めて説明。ただ、各自治体の決定に左右される部分は大きく、球団間で対応は分かれそうだ。

　３日の１２球団代表者会議で、開幕が白紙になったことに伴う今後の各球団対応を確認した。「４月中は個別練習、必要に応じて可能ならば全体練習を行う」と井原事務局長。緊急事態宣言が出されても、原則的にはその方針は変わらない。ただ、少なからず影響が出る可能性はある。

　緊急事態宣言の対象として挙げられたのは東京、埼玉、千葉、神奈川、大阪、兵庫、福岡の７都府県。すべての地域に計８球団が本拠を置く。ヤクルト・江幡専務は「最終的には監督の判断」とし「対策を採った上で、（練習参加）希望者がしっかり体調管理をしてもらう」と話した。巨人は１２日までの予定だった個人練習期間を延長する方向で検討に入るという。

　プロ野球選手にとって練習は不要不急ではない。ただ、環境が整わなくては、その練習もできなくなる。「そういう（練習する）環境を提供してはいけませんよと自治体から指導なのか指示なのか分からないけど、そうなると考え直さないといけない」と中日・加藤代表。球場などの施設が使用不可能になることを懸念した。

　対応は１２球団それぞれに委ねられる。それは各自治体の決定によって、差が出てくることを意味する。場合によっては長期間の活動休止を迫られる球団も出てくるかもしれない。加藤代表は「地区によって完全に封鎖するような事態になると、平等じゃなくなるかもしれないよね」と指摘した。初めて直面する事態。影響が予測できない中、各球団は頭を悩ませている。